医療分野の経営コンサルティングファームであるグローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC、東京都新宿区）が、退院後の「生活の質（Quality of Life）」向上が期待される次世代医療「リハビリロボット」の利用実態を調査、利用率は全国で8％と1割に満たない状況などが判明しました。
リハビリロボットは退院後の「生活の質」向上に期待
今回の調査は、リハビリテーション分野でのロボット活用によるエビデンスに基づいて、2020年度診療報酬改定で新設された「運動量増加機器加算」の算定対象となる上肢・歩行訓練支援ロボット、機能的電気刺激（FES＝Functional Electrical Stimulation）を活用したリハビリを対象としています。
リハビリロボットは、2012年度診療報酬から保険適用された手術支援ロボット「ダ・ヴィンチ」、2016年度診療報酬からの歩行支援ロボットスーツ「HAL」などがあげられます。
出典：中央社会保険医療協議会「20190918 個別事項（その１）」
リハビリロボットの保険適用症例は脳卒中（脳血管リハビリテーション料対象疾患）などがあり、2020年4月から上肢・歩行訓練支援、電気刺激を行うリハビリロボットが全国の医療現場で利用されています。
『脳卒中高度専門病院における急性期から安定期までの脳卒中リハビリテーションによる帰結–連続症例1,189例の調査』論文によると、「入院早期に医師が診察し理学療法、作業療法を開始すると、若年者の64.2％、高齢者の42.2％は歩行が自立し、若年者の60.2％、高齢者の52.8％は地域生活へ復帰した」と報告されています。
入院早期におこなう最適なリハビリが退院後の自立歩行や地域生活への復帰を高め、さらに推進する有力な手段としてリハビリロボットの活用が期待されています。
今回の調査は、GHCが保有する735病院の退院症例（2020年4月から2021年3月）の匿名加工DPCデータ（※）を以下の要領で調査分析したもの。このうち脳卒中などでリハビリロボットを利用しているのは62病院で、全体の8.4％でした。リハビリロボットを利用する病院でも、最大で入院症例のわずか1％でしか利用されていないことが判明したということです。
リハビリロボットを利用する病院の属性は、主にリハビリを行う「回復期リハビリテーション病棟」を保有する199床未満の中小病院で、設立母体としては民間病院が多い傾向が見られたといいます。
（※）匿名加工DPCデータ
包括支払い方式で入院医療費を請求する「DPC（診療群分類別包括払い）制度」の対象病院が作成を義務付けられている「DPCデータ」にある個人情報を匿名加工したもの。DPC制度は、従来型の出来高制度と比較して、1日当たりの報酬が決まっているため、過剰な診療の抑制や必要なコスト削減を促すことが期待できる。主に病床数が多く、重症患者を診療する急性期病院の多くが導入している。対象病院は1730病院。
「ボトルネック解消で普及に弾みを」
調査を担当した理学療法士でGHCアナリストの穴田周吾は、「脳⾎管リハビリテーション料の対象疾患は脳卒中などを含み、リハビリ提供で国内1、2位を争うボリュームがあるので患者数は多いです。国が掲げる『ロボット×医療・介護』の各政策や輸出戦略などともマッチします。」と利点をあげつつ、現状について以下のようにコメントしています。
「⾼額な機器に対する診療報酬の点数は現在は⽉に1度1500円と低いので、経営⾯のインセンティブが少ないのですが、まずは算定症例のポテンシャルがないかの確認と、加算の算定フローについて職員の共有が必要です。そして、導入による医療の質の向上や適切なPRでの増患効果や職員の採用など、直接的な収益以外にも大きなメリットはあると考えています」
本分析のレポート詳細は以下からダウンロードできます。
https://www.ghc-j.com/document/reha_2206/
株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン
医療専門職、ヘルスケア企業出身者、IT専門家らで構成される経営コンサルティングファーム。急速な高齢化で社会保障財政の破たんが懸念される中、「質の高い医療を最適なコストで」の理念を実践する具体的な手法として、米国流の医療マネジメント手法「ベンチマーク分析」を日本に初めて持ち込み、広めたパイオニアです。
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