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高齢層もデジタルツールで健康管理-ヘルスケア企業が調査

高齢層もデジタルツールで健康管理-ヘルスケア企業が調査 調査

60~70歳代の高齢層でも、計測・記録におけるスマートフォンのアプリやウェアラブルウォッチ(活動量計)などのデジタルデバイスの活用が広がりつつあることが、インテージヘルスケア(東京都千代田区)が実施した健康意識調査でわかりました。

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60歳代超でもスマホアプリ、ウェアラブルデバイスの活用に広がり

ヘルスケア領域のマーケティングリサーチなどを実施するインテージヘルスケアがおこなった調査は「生活健康基礎調査2022」で、今回が32回目となるもの。京浜・京阪神の16~79歳の男女2,527人を対象に、2022年4月から5月にかけて実施したもので、その中から一般生活者が身体や健康に関するどのような情報を、どのような方法で記録をしているかを分析した結果が公表されました。

60歳代以上の高齢者の結果を分析すると、次のような傾向が見られています。

  • 60~70歳代の高齢層でも、計測・記録におけるスマートフォンのアプリやウェアラブルウォッチ(活動量計)などのデジタルデバイスの活用が広がりつつある
  • 健康意識が高まる60~70歳代では、血圧・体重・歩数・心拍数を記録している割合が高い

どのような手段で記録しているか確認したところ、全般的に「歩数」と「睡眠時間・質」において「スマートフォンなどのアプリ」や「ウェアラブルウォッチ」の割合が高い結果になっており、これらは60~70歳代の高齢層でも同様の傾向が見られたといことで、高齢層でもデジタルデバイスの普及が進んでいると考えられます。

高齢層もデジタルツールで健康管理-ヘルスケア企業が調査

記録している管理項目では、全体では「歩数(26.6%)」「体重(25.0%)」「血圧(15.6%)」の順になっています。
なかでも「血圧」や「心拍数(10.1%)」は、高齢層が記録している割合が高く、その目的は「健康管理全般として」や「医師の指示、医師等との共有のため」といことで、自身の健康管理に加えて必要に迫られて記録していることがうかがえます。

高齢層もデジタルツールで健康管理-ヘルスケア企業が調査

高齢層もデジタルツールで健康管理-ヘルスケア企業が調査

「生活健康基礎調査2022」からの考察
予防・未病対策の観点では、定期的な健康診断の結果を待つのではなく、より高い頻度で自身の身体や健康に関する情報と向き合うことが重要です。スマートフォンなどのアプリやウェアラブルデバイスは健康データを簡単に取得・蓄積し、推移を見ることができるため予防・未病対策と相性が良いとされており、医療への応用も研究が進んでいます。このような、個人で取得した健康データに加えて、各種医療情報と連動したPHR(Personal Health Record)(※)の活用も期待されています。PHRは、ばらばらに存在している個人の健康診断結果や医療、介護情報などを一元化し、本人や家族が管理・活用することで日常生活の改善やセルフケアを実現することを目指します。PHRにより「記憶ではなくデータに基づいた」予防・未病の取り組みや治療、介護の質向上が期待されます。
今後、ウェアラブルデバイスの普及やPHRの進展により、データに基づいた健康管理、予防・未病の取り組みはどのように向上していくのでしょうか。インテージヘルスケアでは、生活者視点での情報収集・分析にも取り組んでいきます。
マーケティング・インサイト事業部 ヘルスケアリサーチ1部
久保田 翔
※厚生労働省 2021年4月23日報道発表資料
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_18246.html

生活健康基礎調査について ※本記事は調査結果から抜粋したものです。
目的: 生活者の健康状態・健康意識、市販薬の使用実態を捉え、市販薬と生活者との関わりに関する経年データを整備すること
調査対象者: 16~79歳の男女個人 ※2018年から対象年齢上限を69歳から79歳に拡大
調査地域: 京浜・京阪神
調査方法: 郵送調査
サンプル抽出: 株式会社インテージが保有する郵送調査モニターを対象に、国勢調査による人口構成比に合わせて割当抽出
有効サンプル数: 男女計2,527サンプル
調査実施期間: 2022年4月8日(金)~2022年5月17日(火)
調査主体: 株式会社インテージヘルスケア マーケティング・インサイト事業部 ヘルスケアリサーチ1部

株式会社インテージヘルスケア
https://www.intage-healthcare.co.jp/

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