ロッテが高齢者における間食習慣と要介護リスクについての研究を実施した結果、間食は介護予防の観点から重要な要素である可能性が示唆されたことを発表しました。
栄養低下の回避として間食に着目
ロッテは、高齢化社会に対する課題解決に向け、東京大学高齢社会総合研究機構とさまざまな研究に取り組んでいます。
今回実施した高齢者における間食習慣と要介護リスクについての研究では、「バランスよく栄養摂取している地域在住高齢者において、間食習慣が介護予防の視点から重要である可能性」が見いだされ、その成果を「第64回日本老年医学会学術集会」で発表をおこなっています。
間食というと健康面や栄養面などネガティブにとらえられることが一般的ですが、ロッテは高齢者の食事量低下による低栄養を回避する方法として間食に着目した研究をおこなっています。
今回の研究は、地域高齢者における同性、同年代と比べた食事量と間食量の主観評価が要介護認定リスクにどのように影響を与えるのかについて検証したものです。
（以下、2022年6月6日発表プレスリリースより抜粋）
研究結果
演題名「地域在住高齢者の間食習慣は要介護リスクの低下と関連する：柏スタディ」 川村淳、田中友規、永谷美幸 、孫輔卿、呂偉達、飯島勝矢
地域在住高齢者において、間食習慣があることは調整因子の影響を考慮した場合でも45か月後の要介護認定リスクを有意に低下させた。また、この群分けの際に、群間で食べている食品が偏っていないかを表す食品多様性スコアに差がなかった（p = 0.103）。
このことから、同じような食事バランスの場合、地域在住の高齢者において間食習慣が介護予防の観点から重要である可能性が示唆されました。
株式会社ロッテ
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