介護・福祉 高齢者の「ねむりの見守り」で健康維持・改善、天理市が初採用
ねむりのDXカンパニーNo.1を目指すNTT PARAVITA（大阪市）が地域住民の健康維持・改善、疾病予防にむけた「ねむりの見守り」を奈良県天理市が採用、住民へのサービスが開始されました。
careitwp
介護・福祉 
介護・福祉 「KAiGO PRiDE@TOYAMA 母の日特別イベント」介護の魅力アピール
一般社団法人KAiGO PRiDE（東京都港区）は、「母の日」に合わせ、2022年5月7日と8日の2日間「KAiGO PRiDE@TOYAMA 母の日特別イベント」を富山県富山市で開催。2000人に及ぶ来場者を集め、新しい切り口で介護の魅力をアピールしました。
調査 ニーズが増加する老人ホームでの「看取り」実態を調査
老人ホーム検索サイト「みんなの介護」を運営するクーリエ（東京都渋谷区）が、看取りニーズ増加にともなう介護施設の課題を調査、施設での看取り環境が整いつつある一方、職員のケアが追い付いていない状況などが確認されました。
製品・サービス ぐるりと360°視野で学べる介護技術eラーニング
360度自由視点で学べる介護技術eラーニングコンテンツ『介護技術360°』が登場、全国介護技術機構（東京都千代田区）から提供開始されました。
調査 高齢者・介護者に聞いた「心臓の健康に関する意識調査」で課題が浮き彫りに
心臓弁膜症や血行動態モニタリングを中心とした医療技術を提供するエドワーズライフサイエンス（東京都新宿区）が、全国47都道府県の65歳以上の高齢者とその介護者1,600名を対象に実施した心臓病のリスクと負担に関する理解度調査の結果を発表しました。
介護・福祉 鳥取県智頭町がコネクテッドカーで高齢者のフレイル度チェック開始
鳥取県智頭町のコネクテッドカーによる移動役場で、米子市のコロンブスが提供するフレイル評価システムとオーダーメイド運動処方プログラムを採用し、フレイル度チェックサービスを開始しました。
製品・サービス AIケアプラン「CareViewer」が他社IoTデバイス等からのデータ連携可能に
AIケアプラン・介護記録ソフト「CareViewer」を提供するさくらコミュニティサービス（北海道札幌市）は、他社のウェアラブル端末などIoTデバイスや介護ソフトとのデータ連携を可能にし、使い勝手が向上するAPIを開発しました。
ICT・テクノロジー ビッグデータから解析・開発したAI歩行測定アプリ
AI・IoTプラットフォーム事業を展開するLiveSmart（東京都港区）と全国にリハビリ型デイサービスを展開するインターネットインフィニティー（IIF、東京都品川区）が共同で歩行解析アプリを開発、多方面での提供を前提に、IIFのデイサービスで活用開始しました。
ICT・テクノロジー 家族型ロボット『LOVOT』の認知機能の低下抑止に期待高まる
神戸市が展開する支援事業「CO+CREATION KOBE Project」による実証実験で、『LOVOT（らぼっと）』が介護施設において入居者の認知機能低下を抑制する効果に期待が高まりました。
ICT・テクノロジー 3自治体が採用したゲーミング型LINEヘルスケアDXとは!?
経済産業省が開催するガバメントピッチ（令和3年度）で、複数の自治体とマッチングが成立したシステムに注目が集まっています。
介護・福祉 フレイル検知に電力データ活用―長野県松本市で実証実験
フレイル予防の積極推進を掲げる松本市が、家庭で消費する電力使用データとAIを活用したフレイル検知の実証実験を開始。市民の健康増進を図りながら医療費や介護給付費の抑制を目指します。
介護・福祉 フレイル予防・生活習慣病予防へ4社協働「スマホで健康応援プロジェクト」愛知県豊田市で開始
愛知県豊田市が展開する介護予防事業にMoffなど4社協働で、官医民連携の健康DXサービスとなるプロジェクトが始まりました。
介護・福祉 尿から健康を見直す「健康見える化プロジェクト」開始
尿から健康状態を見える化し健康意識を高めて行動変容を促す実証実験「健康見える化プロジェクト」が、小林製薬、ファーストスクリーニング、NTTデータMSE3社を中心に始まりました。
ICT・テクノロジー 消化器がん患者をAIでリハビリ支援、術後成果向上させる実証開始
AIを利活用したサービスで社会課題解決に取り組むエクサウィザーズ（東京都港区）が、消化器がん患者の周術期にAIを活用したリハビリ支援プログラムを提供し、術後のアウトカム向上の有用性を検証する実証を開始しました。
調査 介護施設の従業員110名が回答、83.7%が「入居者の買い物代行で苦労経験あり」
介護福祉施設向けデリバリーサービス「スマート介護」事業を展開するプラス（東京都港区）が、入居者の買い物を代行した経験のある介護施設の従業員を対象にその実態を調査、約8割が「削減できれば介護の質が向上できる」と回答するなど現状の課題が確認されました。