コロナ禍で内食や家族で食事をする機会の増加 ―キューピーが意識調査

コロナ禍で内食や家族で食事をする機会の増加 ―キューピーが意識調査 Report
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内食の機会が増えた今こそ、市販用介護食をうまく活用―。大手食品メーカーのキューピー(東京都港区)が11月11日の「介護の日」に向けて実施した「介護にまつわる意識調査」では、withコロナで買い物の仕方を工夫する家族の姿が垣間見られました。アンケート結果をレビューします。

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11月11日の「介護の日」は2008年から

11月11日が「介護の日」となったのは、12年前の2008年(平成20年)です。

“介護についての理解と認識を深め、介護従事者、介護サービス利用者及び介護家族を支援するとともに、利用者、家族、介護従事者、それらを取り巻く地域社会の交流促進を図る”との観点から、高齢者や障害者等に対する介護に関し、国民への啓発を重点的に実施するための日として制定されたもの。

その年の7月に実施した意見募集(パブリックコメント)でもっとも多くの支持を集めたことで決定しました。
「いい日、いい日、毎日、あったか介護ありがとう」を念頭に、「いい日、いい日」にかけた覚えやすく、親しみやすい語呂合わせとしました。

厚生労働省のホームページによると、ほかの候補として「3月15日(な、かいご)」「4月4日(い介護)」「11月15日(いいいご)」などが人気だったようです。

コロナ禍で内食や家族で食事をする機会の増加 ―キューピーが意識調査

福祉人材フォーラムで挨拶をする舛添厚生労働大臣(当時)。<厚生労働省ホームページより>

「介護の日」は2008年7月27日に福祉人材確保重点実施期間の核となる行事として、東京国際フォーラムを会場に開催された福祉人材フォーラムで発表されました。
当時の舛添要一厚生労働大臣がフォーラム開会式におけるあいさつの中で発表、「“いい日、いい日”という語呂合わせで覚えていただき、介護に対する理解を広げていきたい」と述べています。

「コロナ禍における食と介護にまつわる変化」を調査

そんな介護の日に向けて、大手食品メーカーのキューピー(東京都港区)が「介護にまつわる意識調査」を発表しました。同社のサイト「やさしい献立」訪問者を対象に行ったアンケートで、2017年から開始して今年が4回目。今回はコロナ禍における食と介護にまつわる変化についての調査となっています。

【調査方法の概要】
■調査手法:アンケート調査(WEB回答)
■調査期間:2020年9月10日(木)~10月15日(木)
■調査対象:キユーピー「やさしい献立」サイト訪問者(全国在住の男女 合計2,088人)

買い物の回数を減らしてまとめ買い、EC(電子商取引)の利用回数も増加傾向

普段の食事で、食べやすさに配慮した食事※を用意している人に、「買い物をする方法や場所で変化はありましたか」と尋ねたところ(複数回答可)、
「まとめ買いをするようになった」(23.6%)
「買い物の回数を減らした」(23.3%)
が上位の回答でした。

一般の生活者にも言えることですが、特に重症化するリスクの高い高齢者やその同居家族は、感染防止の観点から買い物を含む外出を控え、買い方を工夫していた様子がうかがえます。

買い物をする場所の変化については、
「ドラッグストアで食品を購入する機会が増えた」(7.5%)
「ショッピングサイトの利用回数が増えた」(6.8%)
「ネットスーパーの利用回数が増えた」(6.3%)
という回答も見受けられました。

1割に満たない数字ですが、ドラッグストアで日用品や医薬品と一緒に食品を購入したり、非接触で自宅まで商品が届くECを利用したりするなど、新たな買い方を試している人がいたと推察します(グラフ1)。

※ 食べやすさに配慮した食事とは、軟菜食(通常の食事をやわらかくしたもの)、きざみ食(細かくきざんだもの)、ミキサー食(ペースト状にしたもの)、嚥下食(ペースト状、ゼリー状にしたもの)のこと。

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グラフ1 買い物をする方法や場所の変化

食欲や筋肉量が落ちたなど、体力が低下している可能性も

「体調に変化はありましたか」と尋ねたところ(複数回答可)、
「筋肉量が落ちた」(16.8%)
「運動量が減った」(16.2%)
「足腰が弱くなった」(15.5%)
が上位の回答でした。

感染リスクを避けるため、外出や自主的に介護サービスの利用を控えるなど、運動の機会が減ったことに起因していると推察されます。

さらに「食欲が落ちた」(9.9%)と答えた人が約1割いることから、長期化することで、低栄養になるなど、負のスパイラルに陥ることも懸念されます(グラフ2)。

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グラフ2 体調の変化

家事の負担が増え、市販用介護食に頼る場面も

「食事の準備や食事をする状況で変化したこと」について尋ねたところ(複数回答可)、「外食を控えた」(24.8%)が最も多いことから、内食や家族で食事をする機会の増加につながっている様子がうかがえます。

「家事の負担が増えた」と回答した人は、通常の食事を用意している人が9.3%であるのに対して、食べやすさに配慮した食事を用意している人は15.4%で、6.1ポイント高くなっています(グラフ3)。

コロナ禍で内食や家族で食事をする機会の増加 ―キューピーが意識調査

グラフ3 食事の準備や食事をする状況で変化したこと

また、「市販用介護食の使用回数」について尋ねたところ(単一回答)、約2割の人が「増えた」(20.6%)と回答していることから、家族の食事を用意しながら、食べやすさに配慮した食事を用意するなど、家事の負担が増えているのではないかと考えます(グラフ4)。

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グラフ4 市販用介護食の利用回数

withコロナにおける変化に対応した食提案

なかなか終息を見ない新型コロナウイルス感染症は高齢者が重症化しやすいため、本人や同居している家族にとって、日常生活のさまざまな場面で変化を余儀なくされる状況が続きます。

キユーピーは5月に専門家監修のもと、高齢者が普段からよく食べている食材と「やさしい献立」シリーズを組み合わせて、手軽に作れる栄養バランスのよい1週間分の献立表を特設サイトで公開しています。
週間やわらかメニュー https://www.kewpie.co.jp/udfood/recipe/

アンケート結果を受けて同社では
「コロナ禍で「やさしい献立」シリーズは、ECでの販売が伸長しています。
今まで店頭で購入していたお客様も、非接触で商品を購入できる利点や遠く離れた親に届ける手段として、ECを利用する機会が増えていると考えられます。
キユーピーは、withコロナで、買い物の仕方や買う場所の変化への対応、家で食事をする機会が増えた時の献立のアイデアなどを通して、介護する人と介護される人に寄り添った提案を今後も続けていきます。」
とコメントしています。